沿革

1963年〜1978年

3|経済変動の波に対応した躍進

 

日本経済が飛躍的な成長を遂げた1960年代。カラーテレビや自動車などの消費財が一般家庭に普及しました。
当社は、のちに「拡印刷」と表現される多角経営を推進。布地、包材、建材、精密電子部品など多くの分野で印刷技術を応用した製品を開発、着実に業績を伸ばしました。
1970年の大阪万博では、多数のパビリオン設計・製作を担当。これを契機に企画部門が活躍の場を広げました。香港や米国、ヨーロッパなど、海外に営業拠点を設置したのもこの時代でした。
また、この時代は組版の工程を一新させる電算写植システムが登場したほか、活版印刷に代わりオフセット印刷が主流になるなど、印刷技術の革新が急速に進みました。
二度の石油危機を経て日本経済は低成長の時代へと移りましたが、当社は営業・技術・企画の3部門を柱に、企業体質の強化に努めました。

★12 紙コップのライン横浜工場の生産ライン

竣工当時の営業ビル竣工当時の営業ビル

★11 CTS導入期の編集処理装置CTS導入期の編集処理装置

★13 マーブル柄のカールフィットマーブル柄のカールフィット

1963
昭和38
1月  24日  北海道飲料を設立(9月に北海道コカ・コーラ ボトリングに改称)
11月 1日  事業部制を導入
1964
昭和39
4月 30日  大日本印刷(香港)有限公司を設立
8月 20日  名古屋の弘益印刷を傘下に収める
10月 1日  東海道新幹線開通(東京−新大阪)
10月 10日  東京オリンピック開幕
   漢字テレタイプでの送稿と全自動モノタイプ組版によって『週刊東洋経済』を印刷
   リードフレームの生産開始
1966
昭和41
7月  市谷に中央研究所棟が完成
1967
昭和42
7月  1日   万国博覧会対策本部を設置
9月 10日  紙器専門の横浜工場を開設
1968
昭和43
8月  1日   企画制作の専門組織、クリエイティブ・デザインセンターを設置
12月  15日  営業ビル竣工
12月  21日  ニューヨーク駐在員事務所を開設
1969
昭和44
3月  21日   シドニー駐在員事務所およびフランクフルト駐在員事務所を開設
7月  10日  四国大日本印刷を設立(現 DNP四国
12月  ラミネートチューブの生産を開始
1970
昭和45
3月 14日  日本万国博覧会が開幕
3月 20日  西独・デュッセルドルフにDNPヨーロッパを設立
1971
昭和46
7月  20日  マクドナルド国内1号店が銀座にオープン
1972
昭和47
2月  9日   インドネシアに大日本ギタカルヤ・プリンティングを設立
6月 1日  二葉印刷を合併し、赤羽工場として発足
10月 4日  シーティエス大日本を設立。電算写植システムを実用化
12月  埼玉県蕨市にビジネスフォーム専門の蕨工場を開設
1973
昭和48
2月 21日  埼玉県狭山市に狭山工場を開設
5月  埼玉県三芳町に建材印刷専門の鶴瀬工場を開設
10月  奈良県川西村(現 川西町)にビジネスフォーム専門の奈良工場を開設
   磁気プラスチックカードの量産体制を整える
   第1次石油危機。狂乱物価起こる
1974
昭和49
5月 15日  「セブン-イレブン」1号店が東京に登場
7月 12日   DNPアメリカを設立
   磁気通帳の本格生産を開始
   曲面印刷技術(カールフィット)の技術導入
1975
昭和50
7月 7日  生産技術研究所(現 生産総合研究所)を設立
7月 19日  沖縄国際海洋博覧会が開幕
1976
昭和51
5月 24日   DNPオーストラリアを設立
9月  −   飲料用の液体紙容器(Lカートンシステム)を開発
    コーヒークリーム用ポーションパック(雪印乳業)の無菌充填システムを開発
1978
昭和53
1月    大型3次元ホログラム(リップマンホログラムの原型)を開発