「フランクフルト学派」の代表的哲学者、M・ホルクハイマーとT・アドルノが1930年代に提唱した概念で、ドイツ語の原語はkulturindustrie。その意図は、本来対極に位置するものと位置づけられてきた「文化」と「産業」という2つの概念が、資本主義の消費社会にあって共有している密接な関係を明らかにすることにある。2人が主な例として挙げるのは、蓄音機の普及によるヒット曲の誕生や、大量動員を可能とする娯楽映画の登場などで、「文化産業」という視点の導入は、これらの「大衆文化」が、他の物品と同様の消費財としての側面をもつことを明らかにし、それまでソフトウェアの問題を扱えなかった古典派経済学や、あるいは「高級文化」と「大衆文化」の線引きに安住していた芸術至上主義といった旧来の立場の自明性を強く問うこととなった。そして現在、「文化産業」の問題は、消費社会論やカルチュラル・スタディーズの立場からも注目を集めている。なおこの概念は、二人の共著『啓蒙の弁証法』（徳永怐訳、岩波書店、1990）の第4章で集中的に展開されているが、「文化産業」を直接の主題としたドイツ語の原著は存在しない。英語版のアンソロジー『Culture Industry』（Verso, 1991）は、その遺漏を埋めて余りある。

（暮沢剛巳）