メディアバリューレポート VOL.73「2016年の生活者トレンド」気分と行動がつながる暮らしへ スマートフォンの浸透によって実現する未来

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テクノロジーで「未来」を現実化する日本

マイナンバーの運用が始まり、日本の行政サービスはIT によって束ねられようとしている。ビジネスや生活支援へのAI(人工知能)の活用も本格化し、小売店やホテル、イベント会場では既に「Pepper」などの人型ロボットが活躍している。また、クルマの自動運転技術が実用段階に入り、ICT 端末としての機能をもつコネクテッドカーが“移動”の概念を変えようとしている。2016年、私たちの生活はデジタル化によってさらに未来社会に一歩近づくことになる。

その瞬間の自分とのフィット感が決め手となる消費行動へ

スマートフォンなどで音楽や動画が聴き放題・見放題の定額制サービスが普及。自分の好きなものを好きな時に利用するスタイルは、コンテンツサービスだけでなくリアルなモノにも広がっている。ファッションや家電製品を月定額でレンタルできるサービスのほか、昨年DeNA は個人間でクルマを貸し借りするカーシェアリングサービス「Anyca」をスタートさせた。レンタルやシェアのサービスが整ってきたことで、いいものを見定めて買い、できるだけ長く使う消費への価値観は崩れ、モノに対する瞬間的な欲求やその時々の気分など自分の状況とのフィット感が重視されていくようになる。 

越境ECへと拡がる日本製品の商機

訪日客の帰国後のお土産や情報の拡散などにより、現地における日本製品の新たな商機が生まれている。2014年の中国からの越境ECの市場規模は6,064億円、2018年には倍増する推計だ(経済産業省)。楽天は昨年中国市場に再参入、伊勢丹とヤマト運輸、ANA CargoのシンガポールでのEC事業開始など、アジア圏での日本製品の流通環境は整いつつある。また中国のカード決済サービス大手銀聯商務は日本のEC事業者向けに銀聯カードを使ったオンライン決済のシステムの販売を開始。金融+ IT〈フィンテック〉の進化も相まって、インバウンド消費の発展は第2章を迎える。

非言語コミュニケーションによって生活者のセンスがつながる

スマートフォンでいつでも欲しい情報を得られるようになったことで、生活者は必要になってから断片的に情報収集をするようになった。特にSNS 利用者でその傾向は強く、「自分の興味=インタレスト」中心の情報収集となっている。例えば昨年日本での月間利用者数が倍増した写真共有SNS「Instagram」では、ハッシュタグ(#)によって写真の内容、場所だけでなく、その時の気分や世界観などが表現されており、あらゆる角度で自分にフィットした情報にアクセスすることができる。写真、動画、音声など非言語コミュニケーションによって、生活者の感性(センス)と情報とがつながっていく。

情報とのつながり意識

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 「多様性」を前提とした商品・サービスへの期待

渋谷区で、同性カップルの婚姻に相当する関係を認める条例が施行されたことをきっかけに、同性パートナーを保険の受取人や携帯キャリアプランの家族割の対象者にできるなど、多様性に対応した商品やサービスが検討されはじめている。アメリカでは、女性の“美の多様性”への対応から、さまざまな人種のバービー人形が発売されており、今年新たに「ぽっちゃり、小柄、長身」の体型別の人形が加わった。また、日本トイザらスは男女別売り場の廃止を検討している。「性別」、「人種」、「体形」へのあらゆる固定概念を取り払うダイバーシティの浸透は、物やサービスの本質的な価値の追求を推し進める。

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