DNP 大日本印刷

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ニュースリリース

2010年12月09日

 

エネルギーのモニタリングシステムを開発

印刷工程でのCO2排出量を最大9%削減

 

大日本印刷株式会社(本社:東京 社長:北島義俊 資本金:1,144億円 以下:DNP)は、独自のエネルギーのモニタリングシステムを開発、工場の生産ラインにて実用化しました。設備の運転状態やエネルギー使用量をリアルタイムに「見える化」し、そのデータを基にエネルギーのムダを抽出して製造条件を最適化することにより、生産活動におけるCO2排出量のさらなる削減が可能となりました。具体的な成果としては、システム導入前と比較して、軟包装材用のグラビア印刷機において約9%、出版印刷用のオフセット輪転機において約6%のCO2排出量削減となりました。

DNPは、以前から地球温暖化防止策として、LPG(液化石油ガス)からLNG(液化天然ガス)への燃料転換や太陽光発電システムの導入に取り組んできました。その一方で、さらなるCO2排出量削減のために、2008年から省エネ推進組織を結成してDNPグループ全体で省エネ活動を推進しており、工場相互の省エネ診断会の実施、省エネ改善事例の各工場への水平展開、省エネ機器への切り替えなどを推し進めています。その中で、生産活動で使用する電力やガスなどのエネルギーのロスを減らすためには、各工程、各設備での使用エネルギーの「見える化」が不可欠でした。そこで、独自のエネルギーのモニタリングシステムを、DNPの生産設備や生産システムの研究・開発を行う生産総合研究所が中心となって自社開発し、工場の生産ラインで実用化して、得られたデータからエネルギー消費のムダを抽出し、CO2排出量を削減する取組みを開始しました。

【システムの概要と特長】

本システムは、生産設備の運転データと使用した電力・ガスなどのエネルギーデータをリアルタイムで連動させてパソコン上に表示できるため、どの設備のどの箇所でムダなエネルギーが消費されているかをすぐに確認することができます。画面上でエネルギー使用量のほか、エネルギー費用やCO2排出量に換算したデータも表示することもできます。また、社内イントラネットを利用することにより、製造現場のオペレーターだけでなく管理者もエネルギー消費量のデータ監視が可能となり、「ムリ」「ムダ」「ムラ」の「見える化」による現場の改善提案につながっているという効果も出ています。

【今後の展開】

現在、10工場の設備に本システムを運用していますが、2011年度中にDNPグループの工場の約半数にあたる30工場まで展開する予定です。また、本システムを品質安定させるための条件最適化や設備のメンテナンスに応用することも検討していきます。

DNPは、本システムの運用のほか、最新省エネ機器の導入、燃料転換、設備の運用改善などにも取組み、CO2排出量原単位についてDNPグループ全体で前年度比2%削減を目指します。

 

 
 
 

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