Webメディア化を考える今、改めて問いたい3つの質問

過去コラムでも何度か触れてきましたが、Webメディア化を考える上で欠かせないのは“読者起点で価値を設計する”ことです。

“価値設計”というと少し硬い表現になってしまいますが、つまり『紙の雑誌をWebメディア化することで読者にどんな価値があるか』を考えるということです。紙の雑誌をWebメディア化するのは「読者にとっての価値を増やし、拡大するため」であり、出版社が「時代の流れに乗り遅れないため」「収益を増やすため」ではないのです。
そのため、雑誌ブランドの特性によっては紙の雑誌をWebメディア化することが、読者にとっての価値にならない場合もあります。このスタート起点を明確に意識することが重要です。
また、「読者にとっての価値は何か？」を探る上で、読者へのグループインタビュー等があります。ここで意識しておきたいのは、顕在ニーズと潜在ニーズについてです。顕在ニーズとは、ユーザー自身も気づいている困りごとや課題です。一方、潜在ニーズとはユーザー自身も気づいていない困りごとや課題です。読者は顕在ニーズとして「スマホでも雑誌が読めたら楽だよね」と認識していますが、潜在ニーズとして「スマホで雑誌が読みたい」と思っている訳ではない可能性が高いです。
顕在ニーズに応えることはもちろん、潜在ニーズにまで踏み込み、Webメディアを構築することで読者にとっての価値は大きくなり、「自社メディアが選ばれる理由」になります。

２つめはサービスの整合性です。サービスの整合性とは『自社が提供しているサービスの1つ1つがうまくかみ合っているか？』という考え方です。雑誌のWeb化においては、“紙とWebの補完性”がうまくマッチしているかがポイントです。読者にとって、雑誌が紙からWebに移り変わることでどんなメリットがあるのかを整理しましょう。
2つの補完性を考える上で、Webメディア化の重要性を優先してしまいがちですが、改めて紙の価値を振り返ってみましょう。過去コラムでもご紹介した「JJ」が分かりやすい事例です。

「JJ」では、
Webメディア：一次情報をSNSにアップし、まとまったものをWeｂ上に記事化＝スピード重視、テスト的
紙の雑誌：世界観がまとまった最も贅沢な(ロイヤルな)コンテンツ
として位置づけ、メディアごとに明確な役割を持たせています。ユーザーも目的に合わせてメディアを選択し、課金する理由に理解・納得ができます。
サブスクリプションサービスありきでWebメディアを立ち上げ、「バックナンバーが読み放題」と雑誌をPDFにして掲載しただけでは、紙とWebの価値がバッティングしてしまいます。それでは、後発のWebメディアにお金を払う理由がユーザーには伝わりづらいのではないでしょうか。
上述の通り、メディアの特性によってはWebメディア化しないという選択肢もあり得ます。“読者にとっての価値”を起点に、紙とWebで相互補完しながら価値を実現・提供していくことが理想的です。以下、マトリクスをベースにしながら、一般的なWebの強み・弱み、紙の強み・弱みを整理し、2つの補完性を見直してみましょう。

【Ｗｅｂ】
●強み
修正が容易にできる
発信のコストが低い
掲載する情報量に制限がない
発信の領域が広い
施策効果や記事の価値(PVなど)を可視化できる
動画、図、音声など表現方法が豊富
●弱み
離脱がしやすい、ロイヤルカスタマーの育成が難しい
競合(他サイト等)が多い

【紙】
●強み
情報の信頼度が高い(情報元の確からしさ)
一目で全体を確認・認識できる
手元に残して置ける
●弱み
情報量の制限
コスト、時間がかかる
一度発行(校了)すると、修正が困難
閲覧の結果を数値化しにくい

最後のポイントはサービスの再設計についてです。Webメディアを展開する上で重要なことは、実施⇒検証⇒改善の繰り返しです。上述の通り、掲載した情報の修正やサービスの再設計を顧客の反応に応じて柔軟に変更・修正できることがWebの強みです。一度サービスが完成したからといって、そこで完了ではありません。常に施策　⇒　検証(反応のチェック)　⇒　改善を繰り返し、臨機応変に顧客ニーズに対応していくことが重要です。
もちろん改善を繰り返す中で“成功要因”が見えてきます。しかし、その成功要因も永遠に同じという訳ではありません。人気のコンテンツやサービスも、どんどん変化していきます。Webメディアは“永遠のプロトタイプ(試作品)”ともいえるのではないでしょうか。

以上、Webメディア化において押さえておきたい3つのポイントをご紹介しました。どれも言われてみればごく当たり前のことかもしれません。今一度振り返ってみるのはいかがでしょうか。時には第三者の視点を交えて見直してみることも有効な方法の1つです。

DNPは運用型モデルのサービスを提供し、出版市場の推移、生活者のメディア接触時間の推移から出版社がこれから取り組むべき、デジタルトランスフォーメーションを支援しています。