長い間培ってきたDNPグループの年史制作ノウハウと多数の制作実績をもとに、編纂のコンサルティングから編集ディレクションまで、さまざまな視点からサポートします。

企業を取り巻く環境は変化のスピードを増しており、さまざまな対応が求められています。
この変化をいち早くキャッチし、事業に活用することが重要です。

経営判断はもちろん経営者が行うものですが、その判断基準として企業理念や経営理念、創業精神などのアイデンティティが大きな役割を果たします。そしてそのアイデンティティは、これまでの企業の歴史から形成されています。

企業の歴史資料から年史を編纂することは、今までの成長プロセスの変化を見つめなおすことであり、編み出された年史は、これからの時代を生き抜くためのバイブルとなり、社会との共生を考えていくためのアイテムとなります。

近年のデジタル化により、編纂業務において収集・整理された史実や史料は、あらゆるツールとして活用することができます。

帰属意識向上や理念浸透などのインナーブランディングだけでなく、認知度向上や社外のステークホルダーとのコミュニケーション活性策などのアウターブランディングにも活用できます。

年史には、伝えたい対象と情報ソースの編集方法により、「未来志向型」「価値向上型」「史実検証型」「社員参加型」の4タイプに分かれます。
最近は組織のあり方やステークホルダーとの関係を意識することが多いため、ステークホルダーを含む多彩な情報源を活用し、未来への方向性を提示することで全従業員の一体感を醸成する「価値向上型」になるケースが多くなってきています。しかし、このようなトレンドは参考として、自社にとって必要性が高く、使いやすいと思われる方向を検討することをおすすめします。

【動画】年史に求められるものは何か？近年の年史の傾向（4:52）

年史編纂は長いプロジェクトになるため、進行が滞らないよう入念な事前準備が必要です。
押さえておくべきポイントを「基本方針」「編集方針」「編纂体制」「予算計画」「編纂準備」の5つに分けてご紹介します。

【動画】一般的な年史の制作工程（5:58）

DNPは長い間培ってきた年史制作のノウハウと多数の制作実績を持ち、編纂のコンサルティングから編集ディレクションまで、さまざまな視点からサポートします。

【動画】DNPの年史編纂の強み（5:06）