どう選べばいい?「CDP」ベンダー/ツールのそれぞれの特徴と比較

CDP(Customer Data Platform:カスタマーデータプラットフォーム)に関する明確な定義は定まっておらず、そのサービスの数だけ定義があると言い換えることも可能でしょう。「CDPとは?」については以前のコラムにてご説明していますが、今回のコラムでは、そのツールやサービスを比較しながらご紹介していくことで、よりCDPの理解を深めていただきます。
顧客データをより上手に活用し、データドリブンを実践すること、また、CDPの機能をいかして「個客」対応を実現することはデジタルマーケティングのトレンドでもあります。ただし、そのアプローチ法は各社さまざまです。本コラムを参考に、その違いを知るとともに自社にあったCDPツールを見つけてください。

1. CDPベンダー/ツールの特徴と活用方法

CDPの登場によって、ようやく、マーケター自身が実名ベースのデータを扱い、購入データ、Webサイトアクセス、広告クリックなどさまざまな行動を顧客一人ひとりの保有するIDに紐づけて参照/分析でき、施策実行につなげられる環境が生まれました。マーケターにとっては、「一人ひとりの顧客像」を正しく理解する環境ができあがった、と言っても過言ではありません。

改めてCDPの特徴を3つ挙げると、

  • Webアクセス、アプリ、広告、自社の基幹システムなどのあらゆるデータを統合
  • ユーザー行動を可視化する分析
  • 外部ツールと連携するなどなマーケティング施策を実行

ということになります。

では、具体的にどのようなことが行なえるのか、また選定のポイントについて説明していきます。

1-1. 「一人ひとりの顧客像」を正しく理解する環境ができあがった

各事業者が、一人ひとりの顧客に最適なサービスを提供するマーケティング施策を考える際に、現在の代表的な取り組みのひとつとしてはカスタマージャーニーマップを作成することがあると思います。いまやマルチデバイスが当たり前になり、Web上のユーザー行動モデルも大きく変わってきました。そうした環境の変化で、事業者側が正しく一人ひとりのユーザー行動を把握しづらくなってきた、という現実にテクノロジーの進歩で解決を見出す答えのひとつがCDPです。

現在はWebサイトやメール、さらにスマホアプリやSNS、もちろん実店舗……と、企業やサービス側からより多くのチャネルで顧客接点が設けられることで、扱うべきデータが大幅に増加しています。その一方ではチャネルごとにデータが分断されてしまい(よく、サイロ化されると表現されます)、施策面でも顧客サービス面でも大きな課題として表面化してきました。

CDPならば、これらの課題を解決できるというわけです。内部・外部のデータを統合し、顧客ごとにパーソナライズされたコミュニケーション戦略を立てることができるようになるというわけです。

1-2. CDPツールでできること。主な4つの機能

CDPについてもう少し具体的に触れてみたいと思います。CDPではどのようなことができるのでしょうか。

データの収集

自社のWebの行動履歴や購買情報を収集する。

データの統合

さまざまなデータソースの情報をひとつのデータソースに統合する。例えば顧客IDに統合する。

データの分析

どのようなセグメントに該当する人なのか、キャンペーン単位の反応等を「分析」する。

アクション

最終的に分析したセグメントや結果をもとにしてEメール/電話/広告配信等を行う。すなわちアクションする。

このようにCDPを活用して、データをセグメント化して適切なタイミング、コンテンツ、頻度でコミュニケーションすることが可能になります。

「このユーザーには、出勤前と思われる朝にSNSでメッセージングすることが有効」
「あるユーザーだと、お昼休み時間帯がピンポイントでLINEでの効果が出やすい」
などの効果的な方法がわかってきます。

もちろん、「そのメッセージが開かれたか」や「実際に登録されたか、商品を買ったか」なども計測できます。このようなステップを実践するためにはCDPの機能が必要です。

2. CDPツール選定のポイント〜CDPベンダー/ツールの紹介

それでは、以下のポイントを含め、CDPベンダー/ツールをいくつかご紹介します。

  • 使われ方およびデータタイプ:仕様/特徴
  • 想定利用シーン
  • 導入例

UI/UXに特徴があるもの、データの取り扱い方に特徴があるもの、そのツールならではの独自仕様があるものなど細かな特徴について、各社のホームページや製品ページをもとにご紹介しています。
具体的な導入例も含め、参考にしてください。

2-1. Tealium,Inc. 『Tealium Universal Data Hub』

さまざまなデータソースのデータをリアルタイムで統合が可能。

仕様(管理範囲)/特徴

  • 「カスタマーを中心に据えること」を重視した設計思想。
  • 中立性:特定のベンダーの形式によったものではなく、中立的である必要を重視。
  • リアルタイム性:リアルタイム顧客データ統合でツールや部門ごとに分断されたデータをひとつに集約。

想定利用シーン

  • 「情報量が多く更新頻度が高いサイト」「競合が多い企業」。
    例えば、飛行機のチケット予約サイトや期間限定の競合過多なキャンペーンサイトなど。

導入企業

  • 全日本空輸株式会社(ANA):リアルタイムかつ最適な施策により顧客体験価値とブランドロイヤリティを向上。既存のマーケティングツール群の機能をいかし施策の成果を改善。

2-2. 株式会社EVERRISE『INTEGRAL-CORE』

各種ツール(BI、MALPOなど)と連携がしやすい特長。

仕様(管理範囲)/特徴

  • 4Rコミュニケーション:狙い通りの相手(Right Target)に、最適なチャネル(Right Channel)で、最適なタイミング(Right Timing)で、正しいメッセージ(Right Message)を送ることが可能。
  • リアルタイムデータの処理性能:理論値では数万〜数十万TPSのアクセスを処理できるアーキテクチャ。
  • マルチテナント機能:1社でCDPを導入するだけではなく、グループ企業単位で連携して導入することも可能。

想定利用シーン

広告代理店、メディア、小売・メーカーなど。ビジネスの拡張に。

導入企業

  • 株式会社ビデオリサーチ:保有するテレビ視聴データをはじめとしたメディアデータおよびプロフィールデータを、各企業が保有する各種データと連結・統合し、自社独自DMPの運用を開始。
  • ターゲットメディア株式会社:会員の行動履歴や属性情報をもとにしたレコメンデーションを可能に。また、リードごとの温度感や興味分野を可視化。

2-3. トレジャーデータ株式会社『Arm Treasure Data eCDP』

データ加工や可視化、分析に強みあり。

仕様(管理範囲)/特徴

  • 多種多様なデータを即時に収集、分析し、外部システムへ容易に連携。

想定利用シーン

  • メディア:サイト内外の行動データやサードパーティデータを紐づけることで、アトリビューション分析などにもとづく、より精度の高い顧客インサイトを獲得。
  • 流通小売:オムニチャネル戦略への応用やカスタマージャーニー全体における顧客体験の設計をサポート。
  • メーカー:顧客に応じてパーソナライズされたタイミングとコンテンツを、適切なチャネルで届ける顧客本位のデータドリブンマーケティングの実施。

導入企業

  • 株式会社良品計画:「無印良品」サイトの登録ユーザー460万人、「MUJI passport」 会員223万人のユーザーが生成するログデータは一日に200万件以上。大量のログデータをオンラインショップ、実店舗の購買データと統合し行動分析データとして活用。
  • 資生堂ジャパン株式会社:80年近い歴史がある「花椿CLUB」からはじまる「One to One」をデジタルマーケティングにも活用。

2-4. アドビ システムズ株式会社『Adobe Experience Platform』

Adobeプロダクトなどとの連携に一日の長。

仕様(管理範囲)/特徴

  • リアルタイムの顧客プロファイル
  • 高度な人工知能とマシンラーニング
  • データガバナンスツール
  • Adobe Experience Cloudソリューションとのネイティブな連携
  • 既知の顧客データと匿名顧客データを取得
  • リアルタイムの連携機能

想定利用シーン

  • 企業全体から収集した顧客データを使用して、一元的な顧客像を構築。
  • 人単位でもあらゆるチャネルと対象に向けて、リアルタイムにパーソナライズされた顧客体験を提供。
  • Adobe Senseiの人工知能(AI)とマシンラーニング(機械学習)を利用して、アクションにつながるインサイトを創出し、オーディエンスを拡張。

導入企業

日産自動車株式会社:店舗とWebをつなげながら、さまざまなデータを活用して、顧客、および、その顧客に有効な情報を発見し、最適な形で提供することで、顧客の背中を押すことができるプラットフォームを構築

3. まとめ 個別の特性を見極め、自社にあったものを選ぶこと

CDPの価値を発揮させるために必要なポイントをまとめておきます。CDPベンダー/ツールを比較検討する上でも、大事な価値であるといってよいでしょう。

  • クロスチャネルにおける属性の(行動)トラッキングができる
  • 企業活動の将来性を考えたデータ基盤とすることができる。
  • また、そのデータが一部の事業者に独占されるものではなく、マーケターが自らアクセスでき活用できる

そのうえで、リアルタイム性に特徴があるもの、外部プロダクトとの連携が得意なもの、など個別の特徴を比較し、自社の特性にあうツールをご検討ください。
本コラムが少しでもお役に立つ情報となれば幸いです。

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