研究開発体制

DNPの研究開発は、研究開発センター、技術開発センター、ABセンターおよび事業部の開発部門を中心に推進しています。

開発体制図

研究開発体制図,情報コミュニケーション分野,事業部(開発本部:短期開発[~1年]):出版印刷、情報イノベーション、イメージングコミュニケーション,生活産業分野,事業部(開発本部:短期開発[~1年]):包装、生活空間、モビリティ、高機能マテリアル,エレクトロニクス分野,事業部(開発本部:短期開発[~1年]):ファインオプトロニクス,本社管轄の研究開発体制,技術・技術開発センター(中期開発[~3年]),技術・研究開発センター(中期開発[~3年]),ABセンター(中期開発[~3年]~長期開発[3年以上]),本社管轄の統括:技術・研究開発本部

研究開発拠点

研究開発費 (連結) 

研究開発費(連結),2004年3月期:261億円,2005年3月期:264億円,2006年3月期:287億円,2007年3月期:301億円,2008年3月期:356億円,2009年3月期:341億円,2010年3月期:338億円,2011年3月期:331億円,2012年3月期:317億円,2013年3月期:308億円,2014年3月期:308億円,2015年3月期:317億円,2016年3月期:318億円,2017年3月期:314億円,2018年3月期:332億円,