事業創造型の研究開発

印刷技術と情報技術の応用発展により事業領域を拡大してきたDNPにとって、研究開発は重要な企業活動と言えます。変化の激しい時代にあって、生活者の視点に立ち、社会で起きていることをよく見て、どのような課題が存在し、その解決に必要な技術は何か、いち早く見極める必要があります。その上で、DNPの独自技術を開発するとともに、強みを持った他社との連携も積極的に推進し、技術開発のスピードを速めています。

研究開発体制

DNPの研究開発は、研究開発センター、技術開発センター、AB(アドバンストビジネス)センターおよび事業分野の開発部門を中心に推進しています。

DNPの研究所一覧

研究開発体制図,情報コミュニケーション分野,事業部:出版メディア、情報イノベーション、イメージングコミュニケーション,生活産業分野,事業部:包装、生活空間,モビリティ,高機能マテリアル,エレクトロニクス分野,事業部:ファインオプトロニクス,情報コミュニケーション分野、生活産業分野、エレクトロニクス分野の本社管轄,事業部開発体制:開発本部,本社研究開発体制:技術開発センター、研究開発センター,統括:研究開発・事業化推進本部,新規事業分野,事業部、事業部開発体制、本社研究開発体制:AB(アドバンストビジネス)センター,統括:技術・研究開発本部,1年以内短期開発、3年以内中期開発、3年以上長期開発

研究開発費(連結)

研究開発費(連結),2004年,3月期:261億円,2005年,3月期:264億円,2006年,3月期:287億円,2007年,3月期:301億円,2008年,3月期:356億円,2009年,3月期:341億円,2010年,3月期:338億円,2011年,3月期:331億円,2012年,3月期:317億円,2013年,3月期:308億円,2014年,3月期:308億円,2015年,3月期:317億円,2016年,3月期:318億円,2017年,3月期:314億円,2018年,3月期:332億円