1876（明治9）年10月、DNPの前身の一つ、秀英舎が活版印刷所として誕生しました。創業に携わったのは佐久間貞一、保田久成、大内青巒、宏 仏海の4人。彼らを動かしたのは「印刷を通して知識や文化を広め、国家の近代化に貢献したい」という情熱でした。

秀英舎は、和装本で刊行されていた『西国立志編』を金属活字で印刷し、洋装本にしました。この本は、学者・中村正直が英国人サミュエル・スマイルズの著書『Self-Help』を和訳したもの。洋装の改正版もベストセラーとなり、秀英舎創業期の経営を軌道に乗せました。　

秀英舎は1878（明治11）年、会社の規律として「舎則」を制定。この中で、印刷業を「文明の営業」と表現しました。印刷は文化の発展を担う仕事だという自負を込めた言葉です。2年後には舎則と職工規則を一体化し、「秀英舎則」として整備しました。

秀英舎は創業当初、活字を購入して使用していましたが、自社での活字開発に着手。1882（明治15）年には鋳造部「製文堂」を創設し、活字の販売も始めました。こうして誕生したDNPのオリジナル書体「秀英体」は、東京築地活版製造所の「築地体」と並んで日本の代表的活字書体となりました。

秀英舎は東京の市谷加賀町（現・新宿区）に約5千坪の土地を購入し、工場を建設しました。1923（大正12）年の関東大震災で、銀座の本店が大きな被害を受けたため、本社の機能を市谷に移転。それ以来、市谷がDNPの本社所在地になっています。

DNPの前身の一つである日清印刷は、早稲田大学出版部の印刷所として発足しました。本社工場は東京の榎町（現・新宿区）にありました（現在の榎町工場）。同社はその後、出版社の仕事も取り込み、印刷会社大手に成長。高度な印刷技術を持ち、美術印刷などに強みを発揮しました。

昭和初期の印刷業界は、各社が設備を増強した反動などで厳しい状況にありました。そこで秀英舎と日清印刷は統合の道を選択。両社は関係が深かったため、合併は円滑に進みました。日清印刷本社工場は、合併によってDNP榎町工場になりました。

終戦前後の一時期、政府は設備の不足や紙幣需要の急拡大に対応するため、民間企業に紙幣印刷を発注。DNPも紙幣の印刷を担当しました。その場所は、東京の市谷と榎町、女学校の校舎を利用した秋田と新発田（新潟）の疎開工場の計４カ所でした。

終戦後の印刷業界では激しい労働争議が広がり、各社とも苦しい状況に陥りました。DNPは経営を建て直すため、「再建5か年計画」を発表。紙器、特殊印刷（ビニールや布地など）、証券などの分野にも注力することを宣言しました。印刷技術の応用・発展によって事業領域を拡大することを、のちに「拡印刷」と表現しましたが、その始まりはこの計画でした。

日本化工材工業（現・住友ベークライト）からの依頼で、壁材などに用いるメラミン樹脂板用の化粧紙の製造に挑戦。DNPはリネン柄を撮影し、絵柄に継ぎ目ができないように工夫して製版し、グラビアでチタン紙に印刷しました。同社が化粧板に成形して1952（昭和27）年に販売を開始しました。

ブラウン管カラーテレビには、薄い金属板に多数の小さな孔を精巧に開けた部材、シャドウマスクが必要でした。機械加工では作れなかったこの精密部材の開発に、DNPは写真製版技術を応用したことで成功。カラーテレビの国産化を可能にしました。

1958（昭和33）年、DNPは電機メーカーからトランジスタ用蒸着マスクの製造依頼を受け、試作に成功。これが半導体用フォトマスクの元祖にあたります。67年には、ハードマスク（クロムマスク）基板の半導体製造用フォトマスク製造を開始。現在も需要は拡大しています。

1959（昭和34）年、DNPの京都工場が当時普及し始めていた即席ラーメンの袋の印刷を包材会社から受託しました。その後、フィルム加工技術の開発によって包材の製造も担当。包材の分野での受注を拡大していきました。

DNPはコカ・コーラの北海道地区ボトラーの運営に名乗りを上げ、1963（昭和38）年、札幌に北海道飲料を設立。同年、同社は北海道コカ・コーラボトリングに改称し、本社工場を完成させて飲料の製造を開始しました。現在もDNPグループの一員として、事業シナジーを発揮しています。

企業のカレンダーやPR誌、イベントや空間設計などの事業を拡大していくため、企画・制作の専門部署「クリエイティブ・デザインセンター」を設置しました。1970年の大阪万博で各国・地域のパビリオン企画・設計などを担当したほか、企業のセールスプロモーション企画、各種制作物の企画・撮影・編集・デザインなどの分野で実績を残しました。

印刷用の版下作成技術が活字から写真植字へと進化するなか、DNPはコンピューターで文字・画像を処理できる電算写植システム（CTS）の導入を決断。開発には時間を要しましたが、1972（昭和47）年にシステムが完成し、その後、辞書類の組版などで威力を発揮しました。

1972（昭和47）年、無菌環境で包装するシステムの開発に着手し、76年に雪印乳業・三菱重工業と共同で、コーヒークリーム用ポーションパックの無菌充填包装機を開発しました。その後、液体紙容器やレトルトパウチ、PETボトルなどにも無菌充填システムを展開し、多くのメーカーに採用されました。現在、DNPのPETボトル用無菌充填システムは、国内でトップのシェアを獲得しています。

日本でICカードの実証実験が始まる3年前の1981（昭和56）年、DNPはICカードの研究開発を開始しました。83年にはICモジュール加工設備を導入し、マイコンとメモリを搭載した「書き換え可能なICカード」を日本で初めて開発しました。現在、ICカードの製造では国内トップのシェアを獲得し、海外にも事業を拡げています。

1981（昭和56）年、ワープロやファクシミリ等に用いる溶融型の熱転写記録材の開発を開始しました。83年には普通紙ファクシミリ向けのインクリボンを富士ゼロックスと共同開発。翌84年にはカラーインクリボンを開発し、生産を開始しました。その後、色の再現性などに優れた昇華型の熱転写記録材も開発し、写真プリント用などで現在、世界トップシェアを獲得しています。

DNPは、赤・緑・青の各色の光を通してカラー表示を可能にする光学部品、カラーフィルターの研究を1970年代に開始しました。73（昭和48）年に撮像管用カラーフィルターの製造を開始し、85年には液晶ディスプレイ用カラーフィルターの生産技術を開発。液晶テレビの登場を機に需要が高まり、生産量の増加に対応しました。

1986（昭和61）年、昭和初期から銀座営業所として所有していた建物に「ギンザ・グラフィック・ギャラリー（ggg）」を開設。文化活動の一環として、印刷と密接につながるグラフィックデザイン作品の企画展の運営を始めました。91（平成3）年に新ビルに建て替えた後もこの活動を継続しており、gggは国内外から高く評価されています。

パーソナルコンピューターが普及し、インターネットの商用利用が解禁になると、企業のホームページ開設が急速に進みました。DNPはWebサイト「メディアギャラクシー」を開設し、セキュリティ対策やデータベースなどの機能を含む、企業向けホスティングサービスの提供を開始しました

DNPは1980年代から、独自の精密塗工技術を応用して、さまざまな機能を付与したフィルムの研究開発を進め、1990（平成2）年に、ディスプレイ表面の光の反射を低減する防眩フィルムの研究を開始。96年に専用の製造設備を岡山工場に導入し、防眩フィルムの量産を開始しました。現在、ディスプレイ用光学フィルムで世界トップシェアを獲得しています。

1999（平成11）年、DNPはリチウムイオン電池をプラスチックフィルムで包む外装材、バッテリーパウチを製品化しました。従来は金属缶の外装が主流でしたが、DNP独自のフィルム加工技術を応用し、酸素や水蒸気のバリア機能が高く軽量な製品として開発。電子機器用や電気自動車用で現在、世界トップシェアを獲得し続けています。

2001（平成13）年、「DNPグループ21世紀ビジョン」を発表しました。経営理念「DNPグループは、21世紀の知的に活性化された豊かで創発的な社会に貢献する。」を掲げ、印刷（P：Printing）と情報（I：Information）の技術の融合をコンセプトワード「P&IソリューションDNP」として表現しました。

2001（平成13）年、独自のフォトリソグラフィとエッチングの技術を活かして、メタルマスクを開発しました。有機ELディスプレイの製造において、蒸着方式で有機材料を基板上に形成するために必要な部材です。スマートフォンへの採用をきっかけに有機ELディスプレイの市場は急拡大し、現在、DNPは本製品で世界トップシェアを獲得しています。

2004（平成16）年、DNPと東京医科歯科大学（現・東京科学大学）は、微細加工技術を応用して毛細血管のパターンを形成することに成功しました。この経験で培った知見をその後の再生医療分野での研究に活かし、細胞培養器材や立体臓器「ミニ腸」の作製などにつなげています。

国際宇宙ステーション内の無重力空間でも飲食しやすい形状の宇宙日本食向け包装材の開発に成功し、サンプル出荷を開始しました。当時、宇宙航空研究開発機構（JAXA）の認証基準に適合した宇宙日本食向け包装材の指定メーカーはDNPだけでした。

電子書籍と紙の書籍を販売するWebサイト「honto」をNTTドコモと共同で立ち上げ、"読みたい本を読みたい形で読める"サービスの提供を開始しました。2012（平成24）年には丸善やジュンク堂書店等との共通ポイントサービスも開始。電子書籍とリアル書店を結ぶ「ハイブリッド総合書店」として充実を図っています。

明治時代からDNPの重要拠点である東京・市谷地区にDNP市谷加賀町ビルが竣工。2010（平成22）年に始めたこの地域の再開発が大きく進展しました。周囲には生物多様性に配慮した広大な緑地「市谷の杜」を整備し、20（令和2）年には文化施設「市谷の杜 本と活字館」もオープン。「市谷の杜」とともに多くの人々に親しまれています。

DNPと国立成育医療研究センターは2010（平成22）年、幹細胞培養システムの共同研究に着手。人間の腸に近い特性を示す立体臓器「ミニ腸」の発見に至りました。17年には、創薬分野での応用を目指して「ミニ腸｣を使った共同研究をスタートし、21（令和３）年に試験販売を開始しました。

DNPは2019（令和元）年、ケーブルへの接続なしで電気自動車の充電ができるワイヤレス給電用シート型コイルを開発しました。写真製版技術の応用によってコイルのパターンを最適化し、安全かつ手軽に充電できて、大電力の伝送が可能、さらに薄くて軽量という特長を実現しました。

リアルとバーチャルの空間を融合し、新しい体験価値と経済圏を創出する「XR（Extended Reality）コミュニケーション」事業を開始しました。現実の街や施設が持つ価値・機能を仮想空間にも拡張し、地域共創型の「XRまちづくり」などを実現します。場所や時間の制約を解放し、誰もが分け隔てなくコミュニケーションできる価値を提供します。

DNPは環境配慮パッケージング「GREEN PACKAGING」を開発・提供しています。2018（平成30）年、リサイクルに適した単一素材（モノマテリアル）のフィルムパッケージを開発しました。22（令和４）年には、紙製のハイバリアモノマテリアルシートを開発。紙素材でも高いバリア性を実現しました。

2025（令和7）年、海外初となる研究開発拠点をオランダのハイテクキャンパス アイントホーフェンに開設しました。この拠点で、次世代半導体の技術の一つとして注目される光電融合などの研究開発を推進していきます。26年にはインドにも研究開発拠点を開設しました。今後も研究開発の強みをグローバルに推進していきます。