大日本印刷　オリジナル書体『秀英体』の5書体をモリサワから発売

大日本印刷株式会社（本社：東京　社長：北島義俊　資本金：1,144億円　以下：DNP）は、DNPのオリジナル書体『秀英体』をより多くの方が利用できるよう、DTP（DeskTop Publishing）環境をはじめ、電子書籍ビューアーやワープロソフト等にライセンス提供しています。今回、「秀英角ゴシック金M」「秀英角ゴシック銀M」「秀英アンチック」「秀英四号かな」「秀英四号太かな」の計5書体を、株式会社モリサワ（本社：大阪　社長：森澤彰彦　資本金1億円）にライセンス提供します。

モリサワは、当書体をDTP用のフォント製品として本年9月に販売するほか、Webフォントサービスでも提供する予定です。モリサワは、2009年からDNPのライセンスに基づいて秀英体フォントの16書体を発売しており、今回、その第6弾として5書体を追加し計21書体となります。

 【2016年に発売する5書体の概要】

 

 ＊アンチック、四号かな、四号太かなは、かな文字のみの書体です。

上記サンプルは、秀英体の最適な漢字や英字と組み合わせて表示しています。

 ●「秀英角ゴシック金M」「秀英角ゴシック銀M」

「秀英角ゴシック」は、ゴシック体としての視認性の高さと、本文用としての読みやすさを重視して開発した書体です。かなのデザインの違いで「金」と「銀」の2種類があり、用途に応じて使い分けることができます。これまで「L（ライト：細字）」と「B（ボールド：太字）」の2つの太さがありましたが、その後のユーザー評価に基づき、幅広い世代が電子書籍等の画面でも読みやすいと感じるLとBの中間の太さの「M（ミディアム：中太字）」を新たに開発しました。

 ●「秀英アンチック」「秀英四号かな」「秀英四号太かな」

辞書の見出しやコミックの吹き出し（せりふ）などに使用されてきた「秀英アンチック」、現在の秀英明朝のルーツとなる「秀英四号かな」、見出しや児童書の本文に用いられていた「秀英四号太かな」の3書体の中でかな文字のみを復刻しました。それぞれ、秀英体のかなの金属活字が持っていた優美なデザインという伝統を継承し、その魅力をさらに高めました。

「秀英アンチック」は「秀英角ゴシック金 B」と、「秀英四号かな」は「秀英明朝M」、「秀英四号太かな」は「秀英初号明朝」と、それぞれの漢字や英数字・記号と組み合わせての利用を推奨します。

【書体の仕様と販売方法について】

●書体の仕様　　　  

書体名	文字数	フォーマット
秀英角ゴシック金・銀M	Adobe-Japan1-3（Std/StdN）	OpenTypeフォント
秀英アンチック	Adobe-Japan1-3（StdNかな）	OpenTypeフォント
秀英四号かな・太かな

※秀英体ではじめて、ペアカーニング（隣り合う文字の組み合わせ毎に設定した文字詰め機能）に対応しました。

 ●販売方法

モリサワのフォント製品「MORISAWA PASSPORT」「MORISAWA PASSPORT ONE」「MORISAWAPASSPORT アカデミック版」、「MORISAWA Font Select Pack 1/3/5/PLUS」として販売するほか、モリサワのクラウドフォントサービス「TypeSquare」でも提供します。

 【今後の展開】

DNPは、秀英体の利用範囲をさらに広げていくため、保有する活字書体の復刻とともに、ウェブフォントを活用したサービス、電子書籍やデジタルサイネージ（電子看板）への展開などを進め、多様な分野へのライセンス提供を進めていきます。

※秀英体 ： DNPが明治時代から開発を続けているオリジナルの書体で、優美でしなやかな線画を持ち、美しく読みやすい書体として多くの書籍や辞典に使われるなど、編集者やデザイナーだけでなく、読者からも高い評価を得ています。DNPは、2006年の創業130周年の記念事業の一環として、秀英体のリニューアル事業「平成の大改刻」に取り組み、デジタルフォントである秀英細・中・太明朝の改訂、金属活字時代の秀英初号明朝のデジタル化、新書体である角ゴシックや丸ゴシックの開発などを行ってきました。その成果である最新の書体は、より多くの方が利用できるよう、2009年からDTP環境のほか、電子書籍ビューアーやワープロソフト等にライセンス提供しています。詳細はこちらをご覧ください。→http://www.dnp.co.jp/shueitai/

※「秀英」及び「秀英体」は、大日本印刷株式会社の登録商標です。

その他、記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。

※DNPは、「知とコミュニケーション」「食とヘルスケア」「住まいとモビリティ」「環境とエネルギー」を事業の成長領域と位置づけ、新しい価値の創出に取り組んでいます。生活者の価値観が多様化するなかで、デジタルサイネージをはじめとする情報メディアによる生活者の利便性向上とともに、暮らしのさまざまなシーンでの快適なコミュニケーションを実現するサービスや、企業の業績拡大に貢献するソリューションを提供していきます。

※ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。