ミールワーム飼育システム （開発中）

動画：【昆虫マテリアル】海を守る、新しい”エサ”のカタチ。(03:40)

飼料用途として注目されている昆虫であり、チャイロコメノゴミムシダマシの幼虫です。魚に与えることで成長促進や耐病性の向上が確認されており、水産養殖用の飼料としての機能性が高く評価されています。さらに、肉や魚と同等以上のタンパク質を含み、ビタミンやミネラルなどの栄養素も豊富に備えているため、栄養価の高い飼料原料としての可能性を持っています。加えて、ミールワームは乾いた環境でも飼育可能で、動き回らず共食いをしないため、飼育スペースを効率的に活用でき、水の使用量も最小限に抑えられます。これにより、土地や水資源への負荷を軽減しながら、高密度かつ衛生的な飼育が実現できます。さらに、環境制御によって成長速度を調整できるため、安定した供給体制の構築に適しています。

現在、日本の飼料自給率は25%（植物性も含む）にとどまり、養殖魚用飼料の主な原料として魚粉が使われており、その多くが天然魚に依存しています。世界的な人口増加や環境問題、さらにはロシア・ウクライナ情勢などの影響により、養殖魚の飼料（エサ）として主に用いられている魚粉の需要は増加し、価格も高騰しています。輸入依存の体制では、安定的な供給が困難となり、買い負けによる供給不安が顕在化しています。こうした背景のもと、DNPは「日本の食の不安を解消するために、昆虫による動物性飼料原料の国産化を実現する」ことをめざしています。これは、持続可能な食料供給体制の構築に向けた重要な取り組みであり、国内の水産養殖業界にとっても大きな意義を持つものです。

DNPと国立大学法人愛媛大学は、養殖魚の飼料（エサ）となる昆虫の飼育を自動化する原理試作機を開発し、2024年9月20日（金）に愛媛大学の実験室で稼働を開始しました。

その後、原理試作機の検証を進めることで、ミールワームの生産から加工までの一貫したプロセスが実現可能な施設・体制を構築し、2025年4月に愛媛大学 樽味キャンパス（エコシステムセンター樽味ステーション）内にラボプラントを設置しました。これにより、人的コストの削減だけでなく、安定した品質管理や生産性の向上にもつながることが期待されています。
DNPと愛媛大学は、ミールワームの量産検証を行うラボプラントを2025年10月に本格稼働させ、年間3トンの養殖魚のエサ用粉末を生産します。その後、飼育工場（パイロットプラント）を立ち上げ、2027年度に年間100トン、2028年度以降に商業用プラントで年間1,200トンの生産をめざします。

DNPがめざすのは、「これまでと変わらない食」の提供を支える、持続可能な食料生産の仕組みです。その第一歩として、ミールワームを活用した飼料原料の生産システムを構築し、国産の動物性タンパク源の安定供給を実現します。

このビジネスモデルは、単なる昆虫の養殖にとどまらず、飼育技術、装置、種苗、食品残渣のネットワークを組み合わせた循環型の生産体制を構築することにあります。DNPは、食品メーカーや水産養殖業者と連携し、食品残渣を活用した飼育資源の安定供給を図るとともに、ミールワームの養殖から製品加工までを一貫して担うことで、品質と生産量の両立をめざします。

さらに、飼育過程で生じる副産物（フンやオイル）にも着目し、それらを高付加価値素材として活用することで、環境負荷の低減と経済的価値の創出を両立させます。生産されるミールワーム粉末の約9倍（乾燥重量比）も出る大量のフンは、吸着性が高く、空気や水をきれいにするフィルターとして広く用いられている活性炭へと変換できることも明らかになっています。このような取り組みにより、DNPは水産養殖業界に向けて、安定的かつ持続可能な飼料原料の供給を可能にする新しい選択肢を提供していきます。