西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)様

万博インバウンド対応と安全強化!エスカレーターでのキャリーバッグ落下防止の注意喚起に電子ペーパーサイネージを活用

西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)様は、安全・快適な移動と地域の発展を牽引されており、西日本の鉄道ネットワークを支えています。 2025年の大阪での万博開催をきっかけとして、インバウンド需要の高まりに伴う駅構内の課題に着目され、キャリーバッグの落下防止を目的とした注意喚起施策として 「電子ペーパーサイネージ」を導入いただきました。

なぜ電子ペーパーサイネージ?導入前の課題と検討のきっかけ

西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本) 近畿統括本部 駅業務部 楠野様

2025年4月13日から10月13日の期間で大阪での万博 が開催されることが決定し、 日本人のお客さまのご利用が増えることに加えて、訪日外国人のお客さまのインバウンド需要 がさらに高まることが予想されるなかで 、駅でのご案内について問題を抱えていました。

その問題とは、お客さまが駅構内の階段やエスカレーターをご利用になる時に手荷物(キャリーバッグ)を落下させてしまう事例が多発していることです。
これまで、駅係員による放送や動画の放映でお客さまへ注意喚起を行ってきましたが、効果は限定的で、お客さまに対する別の注意喚起方法を検討する必要がありました。
ポスターの増設やデジタルサイネージの設置なども対策として検討しておりましたが、ただポスターを追加設置するだけでは風景の一部となり効果が出ない懸念があり、またデジタルサイネージに必要な電源(コンセント)の設置が難しい状況でした。

そこで、ポータブル電源(バッテリー)と併用すれば画面を切り替えることができる電子ペーパーサイネージを階段やエスカレーターの前に置くことができないか大日本印刷さまにご相談させていただいたのが検討のきっかけです。

設置イメージ

エスカレーター前に設置された電子ペーパーサイネージ(導入当時の写真)

導入前後および導入時のDNPのサポートについて

非常に手厚いサポートをいただきました。
導入前には、実物デモを交えた機器説明を対面で実施していただき、理解が深まり 、実際の駅での運用を具体的にイメージすることができました。
画面の切り替えに関して、操作手順のわかる動画 をご用意いただいたので各駅係員への説明には大変役立ちました。

導入時には、機器の手配だけでなく、コンテンツのインストールや現地での組立て ・設置、動作確認まで対応いただき、スムーズに実運用へ移行することができました。
導入後も、万が一の際 には臨機応変に対応可能な体制を整えていただいており、安心して運用できております。非常に心強い存在です。

導入後に感じた効果について

4月には大阪・新大阪駅を中心に全5駅、6月には京都駅など追加で全6駅 に設置いたしました。
当初は、手荷物(キャリーバッグ)の取扱い関する注意喚起をコンテンツとして表示しました 。

もともと災害時対応として駅に準備していたポータブル電源 と接続し、コンテンツをスライドショーのように動的に変更すること で、お客さまへの注意喚起としての効果を高める工夫をしています 。
設置箇所についても駅側の要望を丁寧にくみ取り、最適な場所に配置することができました。こうした柔軟な対応は、紙のポスターやデジタルサイネージ では難しかったため、電子ペーパー サイネージの採用によって実現できたと感じています。

コンテンツについても、外国人の方や小さなお子さま、ご高齢の方など、どなたにもわかりやすく表現されており、注意喚起の効果が十分に発揮されているのではないかと考えています。

階段やエスカレーターの前に置いているため、お客さまに見ていただける時間はかなり短いですが、画面が切り替わる動きがあるので、誘目性は高い印象です。

今後の活用について(今後の展望)

今後は、各駅の立地や利用者層に応じた特性 に合わせて、コンテンツを柔軟に作成・発信していきたいと考えています。

特に訪日外国人のお客さまに対しては、多言語対応をさらに強化し、日本の魅力をより深く感じていただけるよう、移動の起点となる鉄道駅からの情報発信が重要だと考えています。
駅ごとの状況に合わせて多言語でのご案内を設置したり、多言語対応スタッフを配置していますが、お客さまによりわかりやすく感じていただけるためのツールの一つとして活用させていただく予定です。

また駅によっては構内の構造が複雑なところもありますので、既存の案内を補完するような活用も検討中です。
現在は白黒表示のみですが、将来的にはカラー電子ペーパーの活用も視野に入れており、より安全・安心な駅の実現をめざしてまいります。

(本記事は2025年12月に取材した内容をもとに構成しています。記事内のデータや組織名、役職などは取材時のものです。)

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