3Dプリンターでの危険物製造や著作権侵害を抑えるセキュリティプログラム開発

大日本印刷株式会社（本社:東京　社長:北島義俊　資本金:1,144億円　以下:DNP）は、銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣などの目的で3Dプリンターを操作しようとした時に、違法性や著作権侵害の恐れがある場合には、その指示を受け付けないセキュリティプログラムを開発しました。

当セキュリティプログラムは、3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品（ブラックリスト対象製品）かどうかを高速で判定するものです。DNPは、3Dプリンターを適切に利用できるようCADソフトや情報セキュリティなどの関連事業者と協力して、当プログラムの有効性を検証し、実運用に向けた取り組みを進めていきます。

【開発の背景】

近年、3Dプリンターや3Dスキャナーの技術進歩は著しく、家電量販店で購入できる安価な民生用の3Dプリンターも出荷され始め、さまざまな分野での活用が期待されています。一方、海外のウェブサイトからダウンロードした製造用データ（CAD、STLデータなど）によって樹脂製の銃器が製造されるなどの事例も発生しています。また、3Dスキャナーを使ってキャラクター商品が模倣されるなど、著作権侵害によるビジネスへの影響も危惧されています。こうした状況に対してDNPは、3Dプリンターを適正に利用できるセキュリティプログラムを開発しました。

【セキュリティプログラムの概要と特長】

すべての3Dプリンターは、3次元を表現するCADデータやCGデータを、ポリゴンという三角面の集合で立体を形成するポリゴンデータ形式*に変換されたデータで受け取り、その後、積層構造のデータ形式に分断および再構成された上で製造します。本プログラムは、3Dプリンターに入力されたSTLデータのポリゴンを独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速で照合できるようにしました。また、3Dスキャナーなどで現物をスキャンしたデータに対しても同様に高速照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンターの作動を停止させることができます。

*主にSTL（Stereolithography）フォーマットが使用されますが、フルカラーで出力する場合、VRML（VirtualReality Modeling Language）などのフォーマットが使用されることもあります。

＜主な特長＞

• ウェブサイトからダウンロードした3Dプリンター出力用データに、多少の装飾や改変、アングル変更などを施したデータに対しても、ブラックリスト対象製品と的確に照合することできます。
• 実物や3Dプリンターによる造形物を3Dスキャナーで読み取って作成された3Dプリンター用データに対しても、ブラックリスト対象製品と的確に照合することができます。
• 本プログラムを3Dプリンター本体や周辺システムに実装した場合でも、3Dプリンターの性能に影響はなく、ユーザの利便性を損なうことはありません。
• ブラックリスト対象製品は適宜追加登録でき、銃器などの危険物だけでなく、著作権保護の対象となるキャラクターのフィギュアなどの3Dプリンターによる製造を規制することができます。

 また、生活者や事業者にとって以下のメリットがあります。

• 国内の治安維持、銃器の不法所持などの防止。
• 偽造された機械・消耗部品の流通や組み込みによって発生する機械破損などの事故防止。
• 模造品フィギュアの流通による造形クリエータの士気低下や正規品の品質低下の抑止。

【今後の展開】

DNPは、本プログラムを、本年5月29日～30日に一般社団法人日本印刷学会が主催する第131回研究発表会プログラム「広がりゆくプリンティング技術」で発表します。また、DNPは、3Dプリンター関連の企業や団体、情報セキュリティサービスを提供する企業などと連携し、2017年までに本プログラムの実用化を目指します。

※ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。