サステナビリティメッセージ
リスクをチャンスに転換し“より良い未来”をつくっていく
私たちは、健全な社会と経済、快適で心豊かな人々の暮らしは、サステナブルな地球の上で成り立つと捉えています。近年は特に、環境・社会・経済が急激に変化し、経営に影響を与えるリスク（変動要素）もますます多様化して広範囲に及んでいます。
こうしたなか、DNP自身が主体となって“より良い未来”をつくり出していくため、多様な社会課題を解決するとともに、人々の期待に応える価値を創出していきます。中長期的なリスクを管理し、経営戦略に反映させることで、サプライチェーン全体で、あらゆるリスクのマイナスの影響を抑えるとともに、プラスのインパクトをもたらす価値を生み出せると考えています。それによって、企業としての持続可能性と環境・社会・経済の持続可能性をともに高めていきます。
環境（E：Environment）に関する取り組み
経済的な成長と地球環境への配慮を両立
DNPグループは常に、事業活動と地球環境との共生を絶えず考えて行動しています。近年、気候変動や海洋汚染、生物多様性の損失などが深刻化するなか、原材料の調達から製造・廃棄・リサイクルに至る製品・サービスのサプライチェーン全体で、環境を強く意識した活動を推進しています。
気候変動への対応は、特に重要な課題のひとつに位置付けています。2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、環境負荷低減と付加価値向上をともに実現する事業ポートフォリオへの転換、省エネルギー活動の強化、再生可能エネルギーの積極的な導入などを進めています。また、クリーンエネルギー関連やエネルギーマネジメント関連も含め、次世代モビリティ社会や脱炭素社会の実現に欠かせない製品・サービスについて、開発や生産能力の拡大を加速させています。低炭素な材料・素材の開発・活用、製品単位でのCO2排出量の削減についても注力しています。
循環経済への移行に対しては、資源の効率的な利用を進めています。プラスチックを中心としたマテリアルリサイクルやケミカルリサイクルの推進、リサイクル性を意識した製品開発、従来品の代替でのバイオマス材やリサイクル材の積極的な活用などを進めるとともに、パートナーと連携したリサイクルスキームの構築に取り組んでいきます。
社会（S：Society）に関する取り組み
価値創出の原動力である社員の活躍を支援
DNPがより良い未来をつくり出すための「重要な基盤」「強みの源泉」は、社員一人ひとりの存在にほかなりません。私たちは、社員に対する普遍的・基本的な考え方として定めた「人的資本ポリシー」に基づき、価値創出の原動力であり、かけがえのない財産である社員の活躍支援に力を入れ、「人への投資」を拡大しています。
従来の延長線上にない変革を進めるには、社員一人ひとりが自律し、必要な知識や技術を主体的に身につけ、自身の役割を最大限に果たし、強みを伸ばすことが重要だと考えています。DNPは「価値創造に向けた社員のキャリア自律」を支援し、「社内・社外で活躍できる人財」の育成を進めています。こうした「人への投資」を企業価値向上に明確に結びつけるため、「人的創造性（付加価値生産性）」をグローバルで飛躍的に高めていきます。
一人ひとりの「違い」を尊重し、互いを受け入れ、多様性を活かす
「人的創造性」を飛躍的に向上させていくには、同質で均一な組織から、多様性に富んだ組織に変わっていくことが重要です。また、多様な社会で生きる多様な人々に最適な価値を開発・提供していくためにも、DNPグループは「多様性と包摂（ダイバーシティ＆インクルージョン：D&I）」を積極的に推進しています。社員全員のあらゆる「違い」を尊重し、その違いを互いに受け入れ、それらを強みとして掛け合わせることで、組織の力を最大限に発揮していきます。
また、事業活動がグローバルに広がるなか、人権の尊重がこれまで以上に重要になっています。そうした認識に立って、人権方針の策定や人権デュー・ディリジェンスの推進など、人権尊重を前提としたマネジメント体制を強化しています。
ガバナンス（G：Governance）に関する取り組み
社会から信頼されるレジリエンスな組織であり続ける
DNPグループが価値を提供し続けていくには、自身の企業価値を向上させ、あらゆるステークホルダーから信頼される企業であり続けなければならないと考えています。そのため、コーポレート・ガバナンスの一層の強化・充実に取り組んでいます。
中長期的なリスクを管理して事業機会の把握や経営戦略への反映につなげるための「サステナビリティ推進委員会」、自然災害等の発生時でも社員の安全を確保して生産活動を維持するための「BCM推進委員会」、社員のコンプライアンス意識を向上させてリスクを低減するための「企業倫理行動委員会」の3つの組織が連携をさらに強化します。DNPは引き続き、全社リスクに適時・適切に対応するとともに、自らがより良い未来をつくり出していきます。
代表取締役社長
サステナビリティ推進委員会委員長
北島義斉