トップメッセージ

代表取締役社長 北島 義斉

大きな変革を成し遂げ、「持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らし」に貢献

「未来のあたりまえをつくる。」ための取り組みを加速

DNPグループは、「人と社会をつなぎ、新しい価値を提供する。」ことを企業理念に掲げ、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしの実現に努めています。社会課題を解決するとともに、人々の期待に応える新しい価値を創出し、その価値を人々の身近に常に存在する「あたりまえ」のものにしていくことに注力しています。こうした私たちの志を「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントで、広く表明しています。

また、近年の環境・社会・経済の大きな変化のなかで、さらなる成長を達成していくため、2023年2月に「DNPグループの経営の基本方針」を公表し、長期を見据えて、私たち自身が「より良い未来」をつくり出すための事業活動を展開していくことをあらためて社内外に宣言いたしました。
その実現にあたっては、「事業戦略」「財務戦略」「非財務戦略」に基づく具体的な取り組みを通じて、持続的な事業価値・株主価値の創出を行い、指標として掲げた「ROE10%」と「PBR1.0倍超の早期実現」をめざしていきます。

DNPグループの経営の基本方針

財務戦略、非財務戦略、事業戦略に基づき、持続的な事業価値の創出を行いうことで、未来のあたりまえをつくりだすことを示した図。

「より良い未来」の実現に向けた新しい価値の創出

DNPは、健全な社会と経済、快適で心豊かな人々の暮らしは、サステナブルな地球の上で成り立つと考えています。そのため、長期的な視点に立って、「情報社会」「人口問題」「資源・電気・水・食糧の需給不均衡」「気候変動」といった社会課題やメガトレンドを的確に捉えて、適切に対処するとともに、リスクをビジネスチャンスに転換する取り組みを推進しています。

2022年度からは特に、私が委員長を務める「サステナビリティ推進委員会」の活動を強化し、変動要素としてのリスクの把握・分析・管理の徹底を図っています。当委員会は、企業倫理行動委員会やBCM推進委員会とも連携し、環境・社会・ガバナンス(ESG)を重視した中長期的な企業活動のなかで、全社リスクをマネージしていきます。

急激な変化が日常化するなかでは、個々の変化が起きてから対処するのではなく、自分自身が主体となって、環境・社会・経済をより良い方向に変革することが大切です。私たちは常に、事業活動を通じて人と人とのコミュニケーションを支え、文化を育んできており、こうした変化も大きな事業機会に転換できると考えています。

DNPのコアバリューを活かして社会課題の解決をめざす

印刷で培ったDNPのコアバリューを活かした注力事業に取り組むことで、心豊かな暮らしや、持続可能なより良い社会づくりに貢献することを示した図。

生活者に直接価値を届ける「第三の創業」 を実現

DNPの前身となる2社、秀英舎と日清印刷はそれぞれ1876年と1907年に創業し、1935年に合併して大日本印刷株式会社となりました。戦後は一時、経営的にも厳しい状況にありましたが、1951年に「再建5か年計画」を掲げ、印刷技術を応用・発展させて事業領域を拡大する「拡印刷」を推進しました。現在の三つの事業セグメントにつながるビジネスモデルを生み出したこの変革を私たちは「第二の創業」と呼んでいます。

この段階では、主に顧客企業のニーズに応えて製品・サービスを提供してきましたが、現在、国内外で大きな変化が続くなかでは、DNP自身が直接、社会と生活者に向き合っていくことが重要です。DNPが主体となって、社会の課題と人々の期待を的確に捉えることで初めて、「未来のあたりまえ」をつくり出すことができます。従来の「得意先課題の解決」から大きく踏み出して、「DNP自身が未来をより良いものにしていく」という大きな変革を「第三の創業」と捉え、その達成に取り組んでいます。

ステークホルダーとの対話を深め、より良い未来づくりに挑戦

DNPグループには、常に挑戦する企業文化があります。これまで培った「P&I」(印刷と情報:Printing & Information)の強みを活かし、多くのパートナーとの連携を深めて、事業ビジョンに掲げる「P&Iイノベーション」を推進します。「事業戦略」「財務戦略」「非財務戦略」に基づく多様な施策を展開し、人々が安心して、安全かつ健康で心豊かに暮らせる持続可能な社会の実現に挑戦していきます。

そのためにも、多くの機会でステークホルダーの皆様との「対話」を深めて、パートナーシップを強化してまいります。

代表取締役社長北島 義斉