◆◇◆DNPからのお知らせ◆◇◆ メディアバリューレポートVol.70「情報収集と購買をつなぐスマホファースト」を発行

スマートフォンの利用率が高い生活者のメディア利用の“今”を捉える

【メディアバリューレポートVol.70「情報収集と購買をつなぐスマホファースト」について】

メディアバリューレポートVol70 「情報収集と購買をつなぐスマホファースト」http://www.dnp.co.jp/cio/mediavalue/report/mvr_index.html

大日本印刷(DNP)は、生活者の情報メディア利用動向の“今”を捉えた「メディアバリューレポートVol.70」を発行しました。首都圏においてスマートフォンの利用率(66.9%)がパソコンの利用率(65.3%)を上回るなど(図1)、暮らしのなかで真っ先に使われる情報メディアとしてスマートフォンの存在感が増す「スマホファースト」が進んでいます。

毎年DNPは、生活者が日常的に利用している情報メディアの組み合わせに基づいて生活者を分類した「情報接触スタイル」を調査・分析しています。2015年版では、スマートフォンの利用率が高い3つのグループで特に、スマートフォンの位置付けは異なり、従来の情報メディアの役割が大きく変化していることが捉えられました。

【主な考察結果】

○ スマートフォンの浸透が情報メディアの役割を拡げる

「情報接触スタイル2015」で、スマートフォンの利用率が9割を超えた『オールメディア派』『スマホ活用派』『スマホコミュニケーション派』に着目(図2)。情報収集に欠かせないメディアTOP5を見ると、『オールメディア派』は多くの情報源の1つとして携帯ネットメディアを活用、『スマホ活用派』は情報収集をスマートフォンに集約、『スマホコミュニケーション派』はテレビや家族からなどの身近な情報源を重視しながらスマートフォンを活用していることがわかった(図3)。スマートフォンの使い方は幅広く、従来の情報メディアの役割も多様に変化している。

○ 情報収集方法の変化を踏まえたコミュニケーションプロセスづくりへ

買い物の際に「生産地や原材料を吟味して選ぶ」「環境に配慮した商品を選ぶ」などの生活者意識が高まっている。またスマートフォンの普及により、FacebookやLINEなどのSNSでの情報のやり取りが活発になり、買い物と情報との関わりが密接になっている。そのなかで、企業は生活者との接点として最適な情報メディアを選択し、情報メディアの役割や位置付けを踏まえ、コミュニケーションを生み出していくことが大切になっている。

【メディアバリューレポートについて】 http://www.dnp.co.jp/cio/mediavalue/report/mvr_index.html

DNPは2001年から、生活者の情報メディア利用と購買行動の変化を調査・分析する「メディアバリュー研究」を行い、テーマ別の調査・分析結果として「メディアバリューレポート」を発行しています。