2014年2月28日
◆◇◆DNPからのお知らせ◆◇◆
2014年のコミュニケーショントレンドをまとめた「メディアバリューレポートVol.62」を発行
消費税率の引き上げがもたらす暮らしの変化を越えて、次代に向けて踏み出す1年に
【メディアバリューレポートVoｌ．62 「2014年のコミュニケーショントレンド」について】
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メディアバリューレポートVol.62「2014年のコミュニケーショントレンド - ネクストステージへ、発進」 |
大日本印刷（DNP）は、消費税率の引き上げ、世界的なスポーツイベントの開催、数々の制度やサービスの終了や切り替わりを迎える今年のコミュニケーショントレンドを、「買い物行動」「生活者」「情報接触」の3つの視点でまとめた「メディアバリューレポートVol.62」を発行しました。
○ 買い物行動の視点 ： 消費税増税がもたらす生活の見直し
自動車などの一部で駆け込み需要が見られるものの、長い景気低迷の中で定着した節約意識を背景に、税率引き上げ前に消費が急拡大する様子は見られない。2015年以降の10％への税率引き上げも検討されるなか、今年の5％から8％への税率引き上げを、自分に必要なものをシビアに見極め、生活を見直すきっかけとするトレンドが見られた。
○ 生活者の視点 ： 働く主婦の増加と、“自分バランス”の充実
2013年、35～44歳の女性の労働力率が初めて70％を超え、保育所利用の権利がパートタイマーにも拡げられるなど、今後も働く主婦は増えていくと予想される。働く主婦の生活関心度（自分バランス）は、「主婦する」「働く」「楽しむ」の3つの指標でいずれも前回調査（2011年）よりも上昇した。生活の要素を取捨選択をするのではなく、多方面でそれぞれ充実させ、“自分バランス”を保っていきたいというトレンドが見られた（図1）。このような女性の活力に応えるため、新たなライフスタイルを支援する取り組みが一層求められる。
○ 情報接触の視点 ： いつもつながっている“オールウェイズオン”に必要なコンテクスト
スマートフォンの利用率は全世代を合わせて約5割、20代では約9割に達し、若者世代を中心に生活者は情報ネットワークと常時つながるよう（オールウェイズオン）になった（図2）。今年は、ウェアラブル端末の実用化も期待されており、“オールウェイズオン”は加速する見込み。一人ひとりの情報との関わり方に違いが生じ、情報とそれに触れる時間が断片化されるなかで、さまざまな情報をつなぎ合わせていくコンテクスト（文脈）づくりが、企業には求められている。
図1 図2
【メディアバリューレポートについて】 http://www.dnp.co.jp/cio/mediavalue/report/mvr_index.html
DNPは、生活者の情報メディア利用と購買行動の変化を調査・分析する「メディアバリュー研究」を2001年に開始し、テーマごとの調査･分析結果をまとめた「メディアバリューレポート」を毎月発行しています。
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