社員の健康保持増進に向けて「データヘルス計画」を展開

超高齢化の進展にともない、働き盛り世代からの健康づくりの重要性が高まるなか、政府の「日本再興戦略」を受け、2015年より、すべての健康保険組合は健康・医療情報を活用してPDCAサイクルに沿った効果的かつ効率的な保健事業の実施を図るため、保健事業の実施計画(データヘルス計画)を策定し、実施することが求められています。

DNPでは、「DNPグループ健康づくりに関するガイドライン」を健康管理の指針として定め、大日本印刷健康保険組合等とともに、社員とその家族の健康保持増進を図っています。

今般、大日本印刷健康保険組合では、個人の健康状態によって健康層・低リスク者層、中リスク者層、高リスク者層のグループに分け、グループごとの健康課題を特定し、活動計画を作成しました。具体策として、社員全員を対象に「健康チャレンジキャンペーン®」、ウォーキングイベントおよび測定型啓蒙活動などの継続実施を通じ、「健康への意識づけ」と「健康習慣づくり」を促進することで全体の底上げを図ることをはじめ、「特定保険指導」の実施率を3ヵ年で50%に引き上げ、メタボリックシンドローム該当者を減らすなど、中高リスク者の健康改善を進めていくことを計画しています。

DNPは、今回策定した計画の実施や現在進めている健診情報の一元管理等の取組みを通じて、社員の健康保持増進を進め、企業活力の醸成を図るとともに、個人生活のなお一層の充実を支援していきます。