2022年11月8日

最短15秒で住宅用プレゼンテーションデータを高精細VRに変換するソフトウェアを開発

VR(仮想現実)でハウスメーカーと施主の商談や業務効率化、成約率の向上を支援

大日本印刷株式会社(本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 以下:DNP)は、注文住宅などの商談に使う住宅用プレゼンテーションソフトのデータを最短15秒*1の短時間で高精細なVR(Virtual Reality:仮想現実)に変換するソフトウェア「DNPバーチャルエクスペリエンス VRプレゼンゲートウェイ」を開発し、2022年11月に提供を開始します。

本ソフトウェアは、利用者が変換した高精細VR空間で、自由にウォークスルー(移動)ができることで、ハウスメーカー等による住宅プランの提案に関する施主の理解を促進し、打合せ時間の短縮・業務の効率化・成約率の向上など、営業活動のデジタルトランスフォーメーション(DX)を支援します。

*VRプレゼンゲートウェイのWebサイトURL → https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/20168449_1567.html

*1 当社環境における試験による実測値

住宅用プレゼンテーションデータ(上)と、VRプレゼンゲートウェイで変換した高精細なVR(下)のイメージ。データ提供元:安心計画株式会社


【開発の背景】

近年、住宅事業者と施主による注文住宅の商談では、設計図面やパース図に加え、パソコン等で完成イメージをシミュレーションする住宅用プレゼンテーションソフトの利用が広がっています。これらのソフトは、図面データから簡易に立体(3D)表示ができる一方で、施主が理解しやすい高精細でリアルな画像データを生成するには、レンダリングソフトを使った長時間の作業が必要でした。

こうした課題に対してDNPは、長年の商品撮影やカタログ制作等で培ったCGなどの高度な画像処理技術や、企業のショールームやインテリアのシミュレーション等を支援する「DNPバーチャルエクスペリエンスシリーズ*2」などのVR制作実績や技術・ノウハウを活用して、今回「VRプレゼンゲートウェイ」を開発しました。

なお、開発にあたっては住宅用プレゼンテーションソフト「Walk in home(ウォークインホーム)」の開発元である株式会社DTS(本社:東京)とユーザー企業および販売代理店の協力のもと、実際の住宅プランの提案業務の中でテストマーケティングを実施しました。課題仮説の検証やニーズの深掘りを行うことで、VRへの変換時間の大幅な短縮や施主の理解を促進するCG表現の改善などを実現しました。

*2 DNPバーチャルエクスペリエンスシリーズのURL → https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/10158772_1567.html


【「DNPバーチャルエクスペリエンス VRプレゼンゲートウェイ」の特長】

1.最短15秒で素早く、住宅用プレゼンテーションデータを高精細なVRに変換可能

「VRプレゼンゲートウェイ」は、一戸建て住宅の場合、住宅用プレゼンテーションソフトのデータを最短15秒で高精細なVRに変換します。これにより住宅事業者等は、打ち合わせ時の施主の要望に応じて、いつでもすぐに住宅のイメージをわかりやすく説明できるため、施主の高い納得感につなげることができます。

2.専門的な知識がなくても簡単にVRへの変換が可能

当ソフトウェアは、VR変換する際の細かい設定や調整を行う必要がありません。ソフトウェアに関する専門知識を持たない人でも、住宅用プレゼンテーションソフト用のデータを簡単にVRに変換できます。操作しやすいゲーム用コントローラーを使って、VR空間内を自由にウォークスルーして説明することなどにより、施主の理解・納得が深まるまで完成イメージを確認できます。これによりハウスメーカー等と施主の認識の差異を低減し、提案の品質を高めることにつながります。

3.VRへの変換エンジンとVRのビューアが一体化

当ソフトウェアは、データ変換用のエンジンとビューアが一体となっており、複数のソフトウェアを使用する必要がありません。現在は、株式会社DTSの住宅用プレゼンテーションソフト「Walk in home 2022」に対応しています。

Walk in homeホームページ → https://walk-in-home.com/


【今後の展開】

DNPは、「VRプレゼンゲートウェイ」をハウスメーカーや工務店など、住宅販売市場に向けて提供し、関連製品・サービスも含めて2025年度までに約10億円の売上を目指します。

なお、「VRプレゼンゲートウェイ」は2021年からDNPが推進しているXR(Extended Reality)コミュニケーション事業の一環と位置付けており、今後ヘッドマウントディスプレイによるVR視聴の対応や、インターネットブラウザでの利用を通じてメタバースとの連動を可能にするなど、機能拡張を進めていきます。


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