◆◇◆DNPからのお知らせ◆◇◆ メディアバリューレポート最新号「オムニチャネル時代の購買行動」を発行

― 「あらかじめ決めたものを買う」生活者が増えるなかでのお店と顧客の新しい関係づくりへ ―

【「メディアバリューレポート最新号(Vol.75)「オムニチャネル時代の購買行動」について】

大日本印刷(DNP)は、日常生活にスマートフォンが浸透したことによる購買行動への影響を捉えた「メディアバリューレポートVol.75 オムニチャネル時代の購買行動」を発行しました。

スマートフォンの普及によって、生活者の商品購入チャネルに対する意識や行動が変化しており、購入する商品をある程度イメージしてから店舗を訪れる傾向が強まっていることがわかりました。

※詳細はこちらをご覧ください。 http://www.dnp.co.jp/cio/trend/article/10125648_19464.html

○定着するモバイルショッピング

DNPが2015年10月に実施した調査では、スマートフォンなどのモバイル端末を使ったショッピングが42.0%と、2011年の2倍以上になった。また、インターネットショッピングの利用率も48.3%と半数近くに上った(図1)。また、バス・トイレタリー用品を購入する30代女性のうち、9.0%がインターネットショッピングを、7.7%がモバイルショッピングを利用していることもわかった。

 

○「あらかじめ決めたものを買う」生活者が増加傾向に

ドラッグストア以外では、インターネットショッピングやモバイルショッピングで、「あらかじめ決めたものを買う」と答えた生活者の増加が目立った(図2)。また、加工食品や菓子類などを購入する際に重視する点として、2013年以降、「ブランド・メーカー」「使用経験」がやや増加しており、使った経験も含めて既知の商品を購入する傾向がうかがえる(図3)。生活者は、購入したい商品を事前にイメージしてから買うようになってきていると考えられる。

   

○生活者との気持ちをつなぐキー商品

スマートフォンの普及により、生活者は日常の隙間時間に商品情報に触れ、買いたい商品や気になる商品をあらかじめイメージするようになり、その上で「どこで購入するか」を意識する生活者が増えるなど、購入チャネル選びにも影響を与えていると考えられる。

リアル店舗やECサイトなど、あらゆる場所で顧客と接していく“オムニチャネル”時代において、流通事業者は生活者の来店のきっかけとなる商品(キー商品)を生み出していくことがますます重要となる。キー商品を起点として品揃えを充実させ、魅力ある売り場をつくり、来店客の体験をより良いものにしていくことによる顧客との関係づくりが求められている。

 

【メディアバリューレポートについて】

DNPは、生活者の情報メディア利用と購買行動の変化を調査・分析する「メディアバリュー研究」を2001年に開始しました。設定したテーマごとに調査・分析を行い、その結果をまとめた「メディアバリューレポート」を発行しています。

 ※ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。